管工についてつぶやいてみました

注文の家具を聞いてみました。

家をリフォームしたので、部屋を整えるのにちょうど良い機会となりました。きちんと必要なものを整理して収納するように、注文の家具と、本棚にもなる厚さの棚を注文しました。最初に何を置くかを決定し、深さを出しました。見せる収納したかったので、幅も壁にぴったり合うようにして高さも決定しました。注文家具は初めてでしたが、必要なことができるうえに使い勝手も良く気に入っています。
人類への今後の共通の努力に行かなければならない問題となるキーワードは、エコであり、多くの人々が利用する住宅は、エコハウスに変えていかないといけませんね。誰が必要とされるような住宅になるでしょう、そのような必要な環境の選択をエコハウスに変えることは非常に環境に配慮したものでは良いことだと思います。
　さまざまな企業がスマートデバイスを導入し始めているが、その効果については、上がっているところもあればそうでないところもある。この差はいったい、どこから生じるのだろうか。

　スマートデバイスの“成功する導入”を考える本連載の第2回では、実際に導入効果が上がった企業の事例を検証する。今回の事例では、“どの業務からiPadに対応させるか”という優先順位の判断が的確だったことが成功につながったと筆者は見ている。

●メールの閲覧やグループウェアの利用が手軽に

　成功事例を検証する前に、まずはスマートデバイスの導入で業務がどう変わるのかをおさらいしよう。

　スマートデバイス活用の王道ともいえるのが、電子メールやグループウェアの閲覧用途での導入だ。通勤や移動中の電車の中、乗り換えの待ち時間、帰宅後など、時間や場所を選ばす電子メールやグループウェアを確認できるようになり、業務の効率化が期待できる。

　同じような使い方は、フィーチャーフォンならコンテンツ記述の変換ゲートウェイを設置することで、PCならリモートアクセス環境を用意することで実現できる。しかし、スマートデバイスなら、必ずしも変換ゲートウェイは必要なく、同様の環境をより安価に構築できる。また、スマートデバイスはスタンバイ状態から瞬時に起動するので、電車待ちなどの隙間時間にスムーズに情報を確認できるのがPCと異なる。

　クラウド型のグループウェアを利用すれば、さらに導入効果の向上が見込めるだろう。会社のスケジューラや掲示板などのグループウェアに、オフィスでは自席のPCから、移動中はスマートフォンから、自宅では自分のPCやタブレット端末からアクセスでき、時間や場所を選ばず業務をこなせるようになる。

●決裁業務が迅速に

　多くの企業は意思決定のスピードアップや企業コンプライアンスの推進などを目的に、各種申請決裁業務の電子化を図っている。出勤管理の届出から稟議書承認などの意思決定まで、さまざまのプロセスがその対象となってきた。

　こうした申請決裁業務は、（1）申請／起案するプロセス （2）承認するプロセス の2つに分けられる。起案はじっくり腰をすえて検討し、推敲する時間が必要であるので、スマートデバイスで作業するのは難しい。一方、承認については移動中や待ち時間にスマートデバイスで行うのも不可能ではない。

　承認プロセスをボトルネックにさせないために、これまでは幹部社員が常にPCを持ち歩かなければならなかった。しかし、スマートデバイスを活用すれば、スピーディに決裁すべき書類にたどりつける上、フィーチャーフォンでは難しかった添付データの閲覧も可能になるなど、より決裁業務がしやすくなる。

　このようなメリットがあることから、決裁用端末としてのスマートデバイス活用には大きな期待が寄せられている。

●顧客との接点が増える

　片手にiPadを持ち、電子化したカタログを見せながら商品やサービスを説明する――。こんなタブレット端末の使い方で、営業を効率化させる事例が急速に増えている。

　コンテンツも紙の販促資料をそのまま移植したものから、動画やWebアプリケーションと連動させたものまで、さまざまである。展示会などで、来場者を商品説明用のPCまで誘導するのは難しいものだが、タブレット端末を利用すれば、自ら顧客に近づき、短時間で分かりやすい説明ができる。

　企業がスマートデバイスに寄せる期待は大きく、ほかにもさまざま用途が生まれつつある。会議の資料をタブレット端末に配布し、ERP（enterprise resource planning）システムのダッシュボード閲覧のための端末として、また、ビジネス・インテリジェンスツール用の情報閲覧端末としてタブレットを利用する例も増えている。こうした使い方は、会議のスムーズな進行につながるだけでなく、資料の印刷にかかる手間や時間、紙の無駄をなくし、印刷に伴う情報漏えいリスクを低減するという効果も期待できる。

　また、製造現場では、粉じんなどの問題でPCを設置できなかった場所にタブレット端末を持ち込み、タイムリーに作業指示書を確認したいという要望も挙がっているようだ。

　スマートデバイスは、フィーチャーフォンとPCがオーバーラップする領域で利用されることが多く、これらの端末でこなしていた業務の効率を高められるという期待から利用シーンを考えることが多い。しかし、業務での活用を考える上で重要なのは、スマートデバイスを使うことが目的ではないという点だ。いかに業務効率を高められるか、それまでできなかったことをどのように実現できるのか――といったように、スマートデバイスを課題を解決するためのツールとしてとらえ、導入を考える必要がある。

●iPad導入の成功事例

　次にタブレット端末の導入で業務の効率化に成功した、ある企業の事例を見ていこう。

　A社は、販促資料と学習用の教材をインストールしたiPadを、営業系の業務に従事する従業員（以下、営業スタッフ）に配布した。販促資料や教材データは、iPadに標準搭載されている電子書籍リーダー「iBooks」で閲覧可能なePub形式やPDF形式のものを会社側で用意。ほかにも、営業スタッフが作成した提案書などをiPad上で使えるようにするシステムを用意した。営業スタッフは、個別にカスタマイズした販促ツールを利用して営業活動を開始した。

　A社は、スタッフがiPadを使った営業活動に慣れてきた頃に、営業日報システムやメール、グループウェアをiPadに対応させた。多くの企業が、メールやグループウェアの利用からスタートするのに対し、A社は逆の取り組みをしたことになる。

　iPadの導入は、A社の業務にどのような効果をもたらしたのだろうか。1つは、顧客の意思決定までの時間が短くなったことだ。従来は顧客の意思決定までに3回の商談を必要としていたものが、1回になったケースもあるという。

　これはiPad向けに作られた表現力の豊かな販促資料により、経験の浅い営業スタッフでも顧客に十分な商品情報や特長を伝えられるようになったことによる効果だ。紙のカタログによる営業では、顧客の意思決定はスタッフの営業力とスキルに左右され、属人性や職人芸に依存するところが大きかったが、iPadとリッチな販促資料が営業スキルを底上げし、案件獲得までの時間が短縮したというわけだ。

　2つ目が、顧客との商談の機会が増えたことだ。展示会などでPCを使って商品説明をする場合には、買い手がその商品に関心を持っていなければ、PCの前まで来てもらうことすら難しく、説明の機会さえつくれないことも多い。これがタブレット端末なら、立って歩きながら説明ができる上、動画や音声を使った紙をはるかに超える表現力で顧客の目を引きつけられる。A社も、こうした接点を生かして商談機会を増やしたという。

●A社はなぜ、効果的な導入に成功したのか

　A社が成功した理由の1つに挙げられるのが、導入効果が見えやすい営業の業務からiPadの活用を始めたことだ。iPadが営業で役立つツールであることをスタッフが実感すれば、あとから導入したメールやグループウェアも自然と使うようになる。

　いくらiPadが使いやすいといっても、スタッフのリテラシーも違えば、新しいツールに対する積極性も違う。社員が必要性やメリットを感じなければ「机の肥やし」となることが危惧されるわけだ。メールやグループウェアの利用では、スタッフによってはそれをメリットと感じないかもしれないし、利便性を感じるまでにツールの使いこなしで挫折するスタッフもいるかもしれない。

　その点A社は、最優先で取り組むべき商談からiPadの活用をスタートし、目に見える効果を実感できるようにした。社員がiPadの活用に意欲的になったところで、自作の営業資料などのコンテンツを使えるようにし、デバイスに習熟してきた頃に日報やメールなどを対応させる――というように、段階的に導入を進めたことが成功につながった。

●スマートデバイス導入の課題は

　iPadの導入で営業の効率化を図ったA社だが、効果が現れるまでには、さまざまな課題もあったという。1つは、現場スタッフからさまざまな要望が寄せられ、その対応に追われたことだ。おりからのスマートデバイスブームで、世間にはさまざまな情報があふれている。これを目にした現場の従業員からは「うちの社内でも○○ができるようにしてほしい」といった要望が多数挙がったという。要望を整理して実現の可否を判断し、スタッフにフィードバックする作業は、IT部門にとって通常のユーザーサポート以上に負担が大きかったようだ。

　2つ目は、さまざまな作業を人海戦術でやることになった点だ。今では、スマートデバイスを管理するためのMDM（Mobile Device Management）製品が多数登場しているが、iPadの発売当初は対応するソリューションがなく、スタッフ全員分の端末設定からアプリケーションのインストールまでを、人海戦術でやらざるを得なかったという。

　無線LANや起動時のパスワードロックなど、複数台のデバイスに同じ設定をするだけでも大変な作業であったが、IDの問題はさらに煩雑だ。例えばiPadやiPhoneなどのiOS端末は、アプリケーションをAppStoreから購入する場合にAppleIDが必要となる。これまで企業で大量にiPadを導入するような場合は、iPadごとにそれぞれ異なるAppleIDを用意する必要があった。さらに、そのAppleIDを使用して1台ずつ手作業で購入操作を行うのである。Android端末でもGoogleアカウントなどは似たような状況となる。

　このように、スマートデバイスの導入にあたっては、PCでは考えられなかったようなさまざまな課題が出てくることを想定し、心の準備をしておく必要もあるようだ。

（プロモバ）

【小澤浩一／内山英子（KCCS），ITmedia】